特集「テーマ別論文募集」
日本運動疫学会編集委員会では、投稿原稿を集める工夫のひとつとして2018年11月から特定テーマの論文を募集する特集を実施してきました。
この特集は好評を得ており、2019年以降は毎号に3件程度、本特集に関連する論文が掲載されています。2020年末をもって論文募集を一旦締め切りましたが、編集委員会での協議のうえ、
既存の4テーマの内容を一部改訂したうえで、2021年3月に論文募集を再開しました。
さらに、2021年4月に2つのテーマ（テーマ5・6）を新たに設定しました。
以下に、募集する論文の共通する要件・留意事項、各テーマの趣旨や要件、これまでに出版された特集企画に関連する論文を整理しました。
いずれのテーマも受け付けていますので、ぜひ積極的にご投稿いただきますよう、お願いいたします。
テーマ共通の募集要件・留意事項
・論文種別は問わないが、一次データを含む原著論文に加え、運動疫学研究の知見を健康づくり等の実践現場に適用した実践報告（
既報の事例）の積極的な投稿を
推奨する。
・論文原稿のカバーページに“本原稿は特集企画「（テーマ名を記載）」の一環で投稿している”旨を記載すること。
・通常の査読付き論文と同様に査読に付すため、掲載を保証するものではない。
・論文の初投稿期限は2024年3月31日までとする。
テーマ6「COVID-19と運動疫学」 New!
■趣旨
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）蔓延により、人々の暮らしはさまざまな変化を余儀なくされた。外出自粛や休業要請などの各種対策は、感染拡大の防止に大きな役割を果たす一方で、人々の身体活動に看過できない影響を及ぼしている。
実際、COVID-19流行下の身体活動研究の成果は既に各国から数多く報告され、身体活動の減少や地域差などの実態が示されている（天笠他，2021）。しかし、これまでの報告は流行下の一時点あるいは短期間の検証にとどまっており、今後はより長期的な観察とそれに基づく方策の検討も重要となる。
COVID-19との闘いは長期化する可能性が示唆されており、身体活動へのさらなる影響はもとより、身体不活動を背景とする健康二次被害の拡大も懸念される。そこで本テーマでは、COVID-19の流行とそれによる人々の生活様式の変化が身体活動並びに健康アウトカムに及ぼす影響に着目した論文を広く募集する。
■募集論文の要件
・COVID-19による身体活動（認知・知識・信念・意図を含む）への影響を扱った報告
・COVID-19感染拡大に伴う身体活動の変化と健康アウトカムとの関連を扱った報告
・COVID-19流行下の身体活動の評価方法に関する報告
・COVID-19流行下の身体活動不足・座りすぎ要因（個人・環境）に関する報告
・対象、年代、セッティング、研究デザイン（記述、横断、コホート、介入等）は問わない。
■本テーマの既出版論文
・天笠志保 他．新型コロナウイルス感染症流行下における身体活動研究の現状：デジタル技術の革新・普及による身体活動研究の方法論的特徴とその知見．運動疫学研究.
2021; 23(1): 5-14.
doi: 10.24804/ree.2015.
・足立浩基 他．iPhoneのヘルスケアアプリとインターネット調査を用いた歩数計測の新しい方法の開発：COVID-19流行に対する緊急事態宣言前後の歩数変化調査を事例に．
運動疫学研究.（印刷中）. doi: 10.24804/ree.2018.
・薫一帆 他． 日本人運動習慣者における第1回緊急事態宣言解除後の運動時の感染予防行動の実態．運動疫学研究.（印刷中）. doi: 10.24804/ree.2104.
・星玲奈 他． 新型コロナウイルス感染症流行前後における関東地方在住の一般市民の運動実施割合の比較：運動種目別の解析．運動疫学研究.（印刷中）.
doi: 10.24804/ree.2107.
テーマ5「地域での身体活動・運動の普及」 New!
■趣旨
新型コロナ感染症予防やオーダーメイド運動プログラムの推進を優先するのであれば、個人を啓発するアプローチが求められる。しかし社会的な繋がりを重視すると、地理・歴史・文化的な背景を踏また地域全体でのアプローチも必要であろう。その意味で地域での身体活動・運動普及に対する組織的なサポートは重要である。
Glasgow et al.（1999）のRE-AIMや重松他（2016）のPAIREMは、組織的なサポートの実績と課題を明確化するツールとして提唱されている。
ただし、これらのツールは5〜6つの局面で構成されており、それらをすべて記録して学術論文として投稿するには多大な時間と労力が必要となる。そのためツールの活用は十分ではなく、結果として組織的なサポートが進んでいない。
そこで、本テーマでは1局面の活動実践報告も含めて受け付けることとする。1局面であれば、この分野の研究に着手したばかりの人でも投稿できる。
なお、地域での身体活動・運動普及を目指した活動であれば、必ずしもRE-AIMやPAIREMの概念に沿う必要はない。
また、参考文献に示している、保健医療福祉における普及と実装科学研究会（RADISH）による翻訳書も参考にされたい。
この翻訳書には「その取り組みがなぜ成功したのか？」「それを他の現場に適応するためには何が必要か？」を具体化する39もの構成概念（手順）が載っており、普及に向けた実装例を評価できるようになっている。
■募集論文の例
・Ｐ 実態調査の結果や健康課題の設定（いわゆるプロトコル論文に相当）
・Ａ 役場内の複数部署の連携から見えてくる課題
・Ｉ 計画に沿ったイベントや周知の実施と手応え
・Ｒ ターゲット集団の応答率や無反応層
・Ｅ 地域全体での効果を検証する工夫と介入効果
・Ｍ ボランティアを巻き込んだ継続のあり方
※Ｐ（計画）、Ａ（採用）、Ｉ（実施）、Ｒ（到達）、Ｅ（効果）、Ｍ（継続）の局面を表す。詳細は重松他（2016）を参照。
※１局面ではなく、２つ以上の局面を組み合わせた報告も受け付ける。
※PAIREMの6局面は時間軸に沿っているが、A（採用）やI（実施）がP（計画）に先行するケースも考えられる。
※タイトルに「地域」と表示しているが地域・職域・学校などのセティング、そしてターゲット集団の年齢等は限定しない。
■本テーマの既出版論文
・重松良祐 他. 身体活動を促進するポピュレーションアプローチの評価方法−改変型RE?AIMモデル：PAIREM−. 2016; 18(2): 76-87. doi: 10.24804/ree.18.76.
・山北満哉 他. 小中学生の生活習慣改善に向けた学校における10年間の骨強度調査の取組：PAIREMの枠組みを用いた評価. 運動疫学研究. (in press)
・佐藤文音 他. 茨城県笠間市における運動サークルの普及事業の評価：PAIREMを用いた検討. 運動疫学研究. (in press)
・安部孝文 他. PAIREMモデルを用いた保育者を対象とする幼児期運動プログラムの普及施策の実装評価. 運動疫学研究. (in press)
■参考文献
・保健医療福祉における普及と実装科学研究会（RADISH）. 翻訳書「実装研究のための統合フレームワーク―CFIR―」.
2021; https://www.radish-japan.org/resource/cfirguide/index.html
テーマ4「日本人勤労者を対象とした運動疫学」
■趣旨
総務省によると、日本人の勤労者人口は6708万人（2019年時点）であり、国民の半数以上は勤労者である。
しかし、国民健康・栄養調査によると、運動習慣者の割合が最も低いのは男女とも30〜40歳代の勤労世代であり、勤労者において運動・身体活動の推進は重要な課題である。
一方、日本人勤労者の“働き方”は、近年大きく変化している。
2019年4月から「働き方改革関連法」が漸次施行され、長時間労働の規制や有給休暇取得の義務化、また治療と仕事の両立と支援、高齢者の就労促進等が進められている。
これらの働き方の変化が、勤労者の身体活動にどのような影響を与えるかについて検討することは、身体活動のみならず社会的にも重要である。
これまで日本人勤労者を対象とした運動疫学研究では、健康診断データを活用した研究や、座りすぎに着目した研究が見られる。
しかし、本誌に掲載された論文のうち、日本人勤労者を対象とした研究は、これまでまだ4編と極めて少ない。
そこで、「勤労者を対象とした運動疫学」というテーマを設定して、論文や実践報告を募集することとした。
■募集論文の要件
・労働時間の変化が身体活動に与える影響
・不活動に陥りやすい勤労者の個人要因
労働形態：シフトワーク、在宅勤務（テレワーク）、裁量労働、等
雇用形態：正社員、派遣労働、契約社員、等
家庭状況：育児・介護の有無、世帯構成（単身世帯、専業主婦[主夫]世帯、三世代世帯になど）、Work Life Conflict の有無等
疾病の有無：治療中の疾患（がん、循環器疾患等）の有無等
通勤手段（徒歩・自転車通勤、公共交通機関、自家用車等）の違いと身体活動
・65歳以上の高齢勤労者における身体活動の現状
■本テーマの既出版論文
・山本直史 他. 高齢者における膝伸展力と非就労との関連性：横断研究. 運動疫学研究. 2020; 22(2): 83-91.
・鈴木康裕 他. ボード・ゲームが身体活動量に及ぼす影響―男性職員を対象とした予備的検討―. 運動疫学研究. 2021; 23(1):
テーマ3「子どもを中心としたライフステージと運動疫学」
■趣旨
運動・身体活動に親しむことは、子どもの健全な発育発達に不可欠である（日本学術会議，2008「我が国の子どもの成育環境の改善にむけて−成育空間の課題と提言−」等）。
しかし、The 2018 Japan Report Card on Physical Activity for Children and Youth※によると、我が国の子どもの運動・身体活動の実施状況は、必ずしも望ましい水準に達していない上に、その根拠となる統計も十分に整備されていないのが現状である。
このような現状を好転させ、子どもの運動・身体活動の普及促進を進めていくためには、子どもを対象とした運動疫学研究、すなわち、子どもの運動・身体活動が健康に及ぼす影響の解明や、子どもの運動・身体活動の評価方法の標準化、子どもの運動・身体活動量を高める介入手法の開発などに関する研究が重要な役割を果たす。
本誌でも、これまで子どもを対象とした多くの運動疫学論文を掲載してきた。
しかし、子どもを対象とした運動疫学研究は、未解決の課題が山積している。
関連領域の専門誌においても類似したテーマを扱った論文が掲載されているが、各種バイアスの制御がなされていないなど、疫学的手法の普及が進んでいない現状もある。
そのため、子どもを対象とした運動疫学研究をより一層、推進させていく必要がある。
そこで、「子どもを中心としたライフステージと運動疫学」というテーマを設定し、子どもの身体活動促進に関する研究や取り組みの参考になるような原著論文や実践報告を募集する。
※Active Healthy Kids Japan.
http://activekids.jp/wp-content/uploads/2018/11/84b45ba456114b65b934a7f2c39cba4c.pdf
■募集論文の要件
・生まれ月と各ライフステージにおける体力・身体活動量の関係に関する論文
・体力・身体活動量のライフステージ間のトラッキング（持ち越し効果）等を扱った論文
・家庭の社会経済的状況と子ども（大学生含。以下同様）の体力、身体活動量に関する論文
・子どもの健康問題と体力、運動・身体活動との関係を扱った論文
・子どもの体力や運動・身体活動の評価方法に関する論文
・子どもの体力向上策や、運動・身体活動の促進施策の効果を評価した論文
・研究デザイン（記述、横断、コホート、介入等）は問わない
■本テーマの既出版論文
・根本裕太 他. 小学校高学年児童および中学生における身体活動，スクリーンタイムと睡眠指標との関連の検討：横断研究. 運動疫学研究. 2019; 21(1): 28-37.
・小垣匡史 他. 児童期後期における外遊びと遂行機能の関連. 運動疫学研究. 2020; 22(1): 5-12.
テーマ2「症状、疾病または障害を有する集団の運動疫学」 Update!
※2020年末までは「不活動に陥りやすい集団の運動疫学」というテーマ名で募集
■趣旨
身体不活動の世界的な蔓延を受けて、WHO（世界保健機関）の「身体活動・座位行動ガイドライン」（2020）や、我が国の「健康づくりのための身体活動基準 2013」をはじめとして、各所で身体活動の促進が前面に掲げられるようになった。
こうしたガイドラインが、身体活動促進の全体戦略として一定の役割を果たす一方で、対象者特性に関しては、年代（概ね子ども、成人、高齢者の3群）が中心である。
最近では、妊婦や慢性疾患、障害を持つ人へと拡大しつつあるも、特定の集団に対する身体活動のエビデンスは不足しており、より一層の研究が望まれている。
生活習慣の変化や高齢化に伴い、痛みなどの症状、慢性疾患を起因とした疾病は増加の一途をたどっている。
また、医療技術の発展により障害を有した状態で社会生活を営んでいる集団も多く、実際の研究や取り組みにおいては、これらの特性をふまえた身体活動促進の介入や普及に関する個別戦略が必要であり、今以上にガイドラインを支えるエビデンスづくりが求められる。
そこで、こうした視点に立った質の高いエビデンスを蓄積すべく、「症状、疾病または障害を有する集団の運動疫学」というテーマを設定し、症状、疾病または障害を有しないまでもリスクのある集団を含んだ対象者特性の身体活動促進に関する研究や取り組みの参考になるような論文、実践報告を幅広く募集する。
本テーマでは、症状、疾病または障害を有している集団のみならず、COVID-19や災害などの不可抗力により著しい活動制限を受け、今後症状、疾病または障害を有するリスクの高い集団についても取り扱う。
■募集論文の要件
・症状、疾病または障害を有する（リスクの高い）集団と不活動（になる要因）や身体活動（運動）の関係を扱った論文
・症状、疾病または障害を有する（リスクの高い）集団に対する身体活動促進（運動療法）について扱った論文または報告
・医療・介護・福祉施設等におけるリハビリテーションについて、疫学的視点から分析した論文や実践報告
・研究デザイン（記述、横断、コホート、介入等）は問わない
■本テーマの既出版論文
・金居督之 他. 脳卒中患者における身体活動研究の動向―わが国での身体活動促進に向けた介入の現状と課題―. 運動疫学研究. 2019; 21(2): 91-103.
・冨士佳弘 他. 東日本大震災後の仮設住宅生活者に対する社会参加型の身体活動介入が不活動の高齢者に及ぼす効果に関する予備的検討. 運動疫学研究.
2019; 21(2): 104-112.
・森脇愛絵 他. 産後の母親の疲労感に対する運動プログラムの効果に関するシステマティックレビュー. 運動疫学研究. 2020; 22(2): 73-82.
・内藤隆 他. 青少年の受験期における身体活動量および座位時間の変化の実態. 運動疫学研究. 2020; 22(2): 92-102.
・山田綾 他. 日本人女性における妊娠・出産・育児に伴う身体活動量の経時変化とその要因：エコチル調査宮城ユニットセンターによる追加調査. 運動疫学研究.
2021; 23(1):
テーマ1「スポーツ障害と競技パフォーマンスの疫学」
■趣旨
2021年東京オリンピック・パラリンピックを控え、育成年代を含めた国際競技力の向上の機運が今まで以上に高まっている。
平均寿命の延伸、元気高齢者の増加に伴って、高齢者のスポーツ参加も拡大している。
このような実情を鑑みると、競技パフォーマンスの向上、能力を最大限に発揮するためのコンディショニング、競技からの長期離脱を避け、現役続行や長くスポーツに親しむためのスポーツ障害の予防を科学的根拠に基づいて推進することのニーズは高い。
しかし、国内におけるスポーツ障害や競技パフォーマンスをトピックとした質の高い疫学研究は少ない。
これらのトピックを扱った論文は他誌に多く掲載されている。
しかし、その多くで重要な交絡因子を認識していない、測定していない、統計学的に考慮していない、など因果推論の観点から必ずしも質の高い報告とはいえない。
そこで本テーマでは、当該分野の質の高いエビデンスを蓄積すべく、アスリート、余暇スポーツ愛好家、スポーツに親しむ子ども等の対象を問わず、スポーツ障害や競技パフォーマンスを扱った良質の論文を広く募集する。
本テーマは、スポーツ医学やコーチング学、トレーニング科学等の近隣他分野との境界領域にあることから、当該トピックに明るい非会員の先生方への 積極的な呼びかけをお願いしたい。
■募集論文の要件
・スポーツ障害または競技パフォーマンスをアウトカムとして扱い、疫学的方法論に則って 種々のバイアス制御に配慮し、因果関係の推測を志向している。
・障害発生、競技復帰、競技成績やそれらに直結する評価指標をアウトカムに用いている。
・スポーツ障害については内科的疾患、外科的疾患等を問わない。
・対象者の競技水準や、研究デザイン（記述、横断、コホート、介入等）は問わない。
■本テーマの既出版論文
・中沢孝 他. 年齢別100位以内を維持する中高年男性マラソンランナーの加齢に伴うパフォーマンス変化に関する検討. 運動疫学研究. 2019; 21(1): 20-27.
・鈴木康裕 他. ボートレーサーの年齢，性別，体重および動的バランス能力と競技成績の関連―横断的調査による検討―. 運動疫学研究. 2019; 21(1): 38-46.
・小林好信 他. 大学生アスリートにおけるスポーツ傷害の発生に関連する心理社会的要因の縦断研究―種目と重症度による違いからの検討. 運動疫学研究.
2019; 21(2): 148-159.
・湯浅安理 他. フィンスイミング日本選手権出場選手の足関節痛との関連要因. 運動疫学研究. 2020; 22(1): 35-44.
・廣野準一 他. 青年期の剣道競技者における疼痛の有症状況に関する記述疫学的研究. 運動疫学研究. 2020; 22(1): 45-53.
・鈴木康裕 他. ボートレーサーの3年間の競技成績の変化と年齢，性別，体重および動的バランス能力の関連―コホート調査による検討―. 運動疫学研究.
2021; 23(1):
・平田昂大 他. 大学ラグビーチームにおける8年間のスポーツ外傷・障害・疾患に関する記述疫学研究―. 運動疫学研究. 2021; 23(2):
